【検証】配当落で下落した株価は回復する？

はじめに

前回の記事では、配当の権利落ち日に株価がどの程度下がるかを調査しました。そこで確認できたのは「予想される配当金とほぼ同額だけ株価が下落する」傾向です。

では、配当落ちで下落した株価はその後回復するのでしょうか？
本稿では 2024年3月の東証プライム銘柄 を対象に、権利落ち日の下落率をもとに3つのグループに分け、以降1年間の株価推移を比較検証します。

データ概要

• 対象日

  • 権利付最終日：2024‑03‑27
  • 権利落日    ：2024‑03‑28

• 対象銘柄

  • 2024‑03‑27時点の東証プライム上場1,617銘柄
  • ※上場廃止銘柄等は除外。生存者バイアスの可能性あり。
  • 配当実施の有無は問わず、全銘柄を集計。

• 下落率の定義

  • \(\text{下落率} = \frac{\text{3/27終値} - \text{3/28終値}}{\text{3/27終値}}\)
  • 下落した場合に正の値となるよう計算。
  • この計算には、配当落ち以外の要因による株価の変化も含まれる点に留意。

• グループ分け

  • 権利落前後の下落率の大小で3等分（各539銘柄）

• パフォーマンス測定

  • 株のパフォーマンスは配当を考慮せず、値動きだけで測定。
  • 株式分割・併合は考慮。

結果

配当落ち前後の下落率の分布

まず、全銘柄の配当落値前後の下落率分布を確認しました。

• 平均：1.9%
• 標準偏差：2.1%

続いて、下落率の大小を基に3グループに分類したところ、各グループの基準は以下のとおりになりました。

各グループの1年間のパフォーマンス比較

各グループに均等投資した場合の株価パフォーマンスを、配当金を考慮せず価格変動のみで追跡しました。
初期値（3/28終値）を1.00として、3ヶ月ごとの推移をまとめました。

配当落ち時に大きく下落したグループほど、その後のリカバリーが早く、結果として1年後の株価パフォーマンスが最も高い傾向が見られました。

差分の推移

「下落率大」グループと「下落率小」グループの株価差（スプレッド）推移を描画すると、以下のように右肩上がりで開いていきます。

• 初期のスプレッドは約4.2ポイント
• 約8ヶ月弱で差が解消され、その後さらに拡大

なお本集計では配当を除外していますが、前回の記事で示した通り、配当落ちによる下落が大きいほど配当金も大きいと予想されます。配当込みシミュレーションなら、より早期にリカバリーした可能性もあるでしょう。2024年は高配当株が強かった年とも言えそうです。

まとめ

• 権利落ちで大きく下がった銘柄ほど、その後1年間の株価パフォーマンスが相対的に良好
• ただし、サンプルは2024年3月のみの1事例。統計的検証は不十分であり、配当利回りだけで安易に判断しないことを推奨

今後の調査事項

本記事の集計は簡易的なものです。実際の判断には、以下に示すような追加の調査が必要だと考えられます。

• 統計的有意性の検証。
• 他年度での再現性確認。
• バリュー等他のファクター効果との分解分析。